給料が上がらないとき昇給交渉は可能か？【現実的な交渉方法】を解説

「給料が上がらないけど昇給交渉は可能なんだろうか」「昇給交渉をするのって非常識？」と疑問に思ったことはありませんか？

昇給交渉を成功させるのはハードルが高いですが、不可能ではありません。

ただしやみくもに交渉しても応じて貰えませんし、その後の仕事がやりにくくなるリスクもあるでしょう。

昇給交渉は”適切なタイミング”と”方法”で”具体的な根拠”を示す必要があります。

この記事では、リスクのない現実的な昇給交渉の方法について詳しく解説していきます。

私はこれまでに前職、現職で人事評価者を担ってきたので、評価者の視点や人事制度についてはよく理解しています。

この記事を読むと、具体的な交渉方法と注意点を理解できるので、昇給の成功確率が高くなります。

昇給交渉をしてみたいけどやり方が分からないという人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

給料が上がらないとき昇給交渉は可能か？

昇給交渉が成功するかどうかは会社の業績や制度、本人の評価などによりますが、不可能ではありません。

はじめに、昇給交渉が成功しやすいケースについて解説していきます。

あなたが「昇給交渉できそうか」参考にしてみてください。

昇給交渉が成功しやすい会社

“昇給交渉が成功しやすい会社”はあるのでしょうか？

スタートアップやベンチャー企業は、昇給交渉が比較的成功しやすいと言えます。

給与規程や人事評価制度があまり整備されてないケースもあるからで、代表や役員の一存で昇給が決まることもあります。

ただほとんどの場合は、突然上司を呼び出して交渉をしたとしても応じて貰えないでしょう。決められた制度の中で適切なタイミング、方法で交渉を進めることが重要です。

昇給交渉の可否を決める要因

次に昇給交渉の可否を決める要因についてです。

昇給交渉が成功するかどうかは、人事制度と本人の被評価が大きく影響します。

なぜなら、会社は給与規程や人事評価制度にしたがって昇給をしますし、評価の良くない社員を必要以上に昇給する必要がないからです。

そのため、会社の昇給制度の例外として昇給交渉を成功させるのは、ほとんど不可能と考えるべきでしょう。

最も現実的な昇給交渉の方法は、「人事評価の被評価を高めて、給与規定の範囲内で昇給額を上げる」ことです。

まずは 給与規程や人事評価制度を確認して、昇給のルールと自己評価を照らしあわせてみましょう。

もしあなたが、「自分は正当な評価を受けていない」と感じるのであれば、評価のギャップを埋めることで昇給を望めるかも知れません。

給料が上がらない要因については、こちらの記事でまとめています。

【関連記事】あなたの給料が上がらない【要因】と【対処方法5選】まとめ

給料が上がらないときの現実的な昇給交渉の方法

ここからは、昇給交渉の具体的な方法と注意点について解説していきます。

事前準備

はじめに給与規程や人事評価制度を確認して、昇給するための条件を把握しましょう。

例えばある会社では、「年度の人事評価で5段階評価中、上位3段階の評価を貰えれば、評価に応じた係数の割合で昇給する」といった条件があります。

この条件を満たす素養があることが、昇給交渉をする上での前提となります。そもそも条件を満たせないと思うのであれば、昇給交渉はしないほうが良いでしょう。

昇給は会社の制度によって決められるもので、基本的に例外は認められないからです。

タイミング

交渉は昇給の判断基準となる人事評価のタイミングにあわせて行います。

交渉相手

交渉は人事評価の一次評価者に対して行います。

このとき、一次評価者を追い越して二次評価者や人事担当に交渉するのは好ましくありません。

一次評価者は会社から正式に評価権を与えられています。

追い越して交渉をすることで、一次評価者の心象を害するリスクもあります。

自己評価とあわせて具体的な根拠を示す

人事評価の自己評価とその具体的な根拠を示します。

自己評価をするときのポイントは次の通りです。

客観的に自己評価をする

自己評価は客観的に、過大評価にも過少評価にもならないようにします。

人事評価は最終的には他己評価で決定します。

他己評価と自己評価があまりにもかけ離れていると、「自分を客観視できない。冷静に状況把握、分析ができない。」と評価され、能力評価に悪影響がでる可能性もあります。

能力評価、業績評価、情意評価の観点で自己評価をする

人事評価には能力評価、業績評価、情意評価の3つの評価基準があります。

能力評価、業績評価 、情意評価 について偏りなく評価することで、網羅性が増し説得力も向上します。

数値を使って表す

結果やプロセスで数値化できる部分はできるだけ数値を使って表しましょう。

数値を使うと実績が客観的で信憑性が高いものになり、評価されやすくなります。

昇給交渉をするときの注意点

昇給交渉は、あくまでも人事評価をベースに行いましょう。

例えば、「私の評価は○評価に値すると考えます。根拠は●●です。ついては、○評価の昇給率分の××円の昇給をお願いしたいのですが。」といった感じです。

このとき、「給料が同業他社に比べて安いので10万円昇給してください」のような根拠のないお願いにならないように注意しましょう。

給料が上がらないときの昇給交渉以外の対処方法

最後に、その他の対処方法について解説します。

他社のオファー年収をベースに昇給交渉する

昇給交渉では具体的な根拠を示すことが重要ですが、他社のオファー年収は分かりやすい根拠の一つと言えます。

なぜなら内定を出している会社は、内定者にオファー年収以上の価値を認めているからです。

昇給交渉をされる側の会社としても、昇給を断れば会社を辞められてしまうリスクがあるので、昇給に応じる可能性が高くなります。

転職する

昇給交渉ではありませんが、転職をして給料を上げるという選択肢もあります。

これまで解説してきたように、昇給交渉は給与規程や人事評価制度などの制約を受けやすいため、簡単に成功するものではありません。

転職を機に昇給を狙うほうが、実現の可能性は高いと言えるでしょう。

転職活動をして内定を貰えれば、転職することも昇給交渉をして会社に残ることもでき、選択肢を増やすことができます。

まとめ：給料が上がらないとき昇給交渉は可能か？【現実的な交渉方法】を解説

この記事では、給料が上がらないときの現実的な昇給交渉の方法について解説してきました。

昇給交渉を成功させるのは簡単ではありませんが、人事制度の範囲内で具体的な交渉ができれば可能性は高くなります。

この記事が、あなたの昇給交渉の参考になれば嬉しく思います。

もし今日から取り組める内容がひとつでもあれば、早速実践してみてください。

以上、最後までお読みいただきありがとうございました。