「転職での年収アップの相場を知りたい」
「転職の希望年収はいくらにすればいい?」と疑問に思っていませんか?
転職活動をする前に年収アップの相場や、希望年収の目安について知っておきたいですよね。
結論から言うと、転職の年収アップ相場は10~20%アップで、年収アップ額の平均は60万円程度と言われています。
この記事では、これまでに3回の転職を経験してきた筆者が以下の内容について解説しています。(タップしたところから読めます)
この記事を読むと、年収アップや希望年収の相場、効果的な年収アップ方法などがわかるので、転職活動での失敗のリスクを減らすことができます。
これから転職活動をはじめようと思っている人は、ぜひ最後まで読んでみてください。
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転職の年収アップ相場は10~20%アップ
転職で年収アップする場合の相場は、転職前の年収から10~20%アップ程度と言われています。
実際の転職者のデータをもとに詳しく見ていきましょう。
転職で年収アップした人の割合は全体の約4割
厚生労働省の令和2年度「転職者実態調査の概況」によると、転職で年収アップした人の割合は全体の39.0%です。
転職で年収が変わらなかった人は20.2%、下がった人は40.1%という結果でした。
転職で年収アップした人の約7割が10%以上の年収アップに成功している
以下のグラフは、年収アップ者の年収アップ率の内訳をあらわしたものです。
3割以上年収アップした人の割合は18.5%、1割以上3割未満が53%、1割未満は28.5%となっています。
つまり、転職で年収アップした人の約7割が10%以上の年収アップに成功しています。
転職での年収アップ額の相場は60万円程度
上記の年収アップ率から、年収アップ額の相場を算出します。
日本の平均年収である443万円に年収アップ相場の10~20%を当てはめると、年収アップ額は40~80万円となります。
そのため、転職での年収アップ額の相場は60万円程度と言えるでしょう。
転職で年収アップの相場が高い業界・職種
平均年収の相場が高い業界や職種への転職は、効果的な年収アップ方法のひとつです。
株式会社マイナビが実施した「転職動向調査2023年版(2022年実績)」の調査結果によると、転職者のうち年収アップした人は全体39.5%だったのに対し、クリエイター・エンジニアの年収アップ者は52.0%でした。
このように、平均年収が高い業界・職種に転職することで、年収アップの確率を高めることができるでしょう。
以下の表は、マイナビ転職に掲載された求人の「モデル年収例」から、職種別、業種別などの平均値を集計した年収平均ランキングです。
平均年収が高い業界・職種の参考にしてみてください。
平均年収が高い業界
順位 | 業種名 | モデル年収(平均) |
---|---|---|
1 | 外資系金融 | 1,683万円 |
2 | 生命保険・損害保険 | 846万円 |
3 | 環境関連設備 | 791万円 |
4 | 専門コンサルタント | 780万円 |
5 | 住宅・建材・エクステリア | 754万円 |
5 | 不動産 | 754万円 |
7 | リフォーム・内装工事 | 743万円 |
8 | 専門店(自動車関連) | 685万円 |
9 | 商品取引 | 677万円 |
10 | 総合商社 | 668万円 |
11 | 輸送用機器(自動車含む) | 649万円 |
12 | 金融総合グループ | 624万円 |
13 | 建設・土木 | 606万円 |
13 | 証券・投資銀行 | 606万円 |
15 | ゲーム関連 | 602万円 |
16 | 投資信託委託・投資顧問 | 596万円 |
17 | 政府系・系統金融機関 | 593万円 |
18 | 建設コンサルタント | 584万円 |
19 | その他金融 | 571万円 |
職種別調査データ全体の平均年収 | 562万円 | |
20 | インターネット関連 | 561万円 |
21 | 銀行 | 560万円 |
22 | ソフトウェア・情報処理 | 556万円 |
22 | 総合電機 | 556万円 |
24 | 設計 | 553万円 |
25 | 環境・リサイクル | 552万円 |
26 | 家電・AV機器 | 549万円 |
27 | 流通・チェーンストア | 547万円 |
28 | 通信機器 | 545万円 |
28 | シンクタンク・マーケティング・調査 | 545万円 |
30 | プラント・エンジニアリング | 542万円 |
30 | 専門店(その他小売) | 542万円 |
平均年収が高い職種
順位 | 職種名 | 職種分類 | モデル年収(平均) |
---|---|---|---|
1 | コンサルタント(経営戦略) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 1,358万円 |
2 | システムアナリスト | ITエンジニア | 1,223万円 |
3 | 営業マネジャー・営業管理職 | 営業 | 1,031万円 |
4 | 不動産営業 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 1,013万円 |
5 | システムコンサルタント(業務系) | ITエンジニア | 987万円 |
6 | クリエイティブディレクター | クリエイティブ | 905万円 |
7 | 用地仕入 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 878万円 |
8 | 営業・企画営業(個人向け) | 営業 | 867万円 |
9 | オペレーター・アポインター | 営業 | 822万円 |
10 | 投資銀行業務(インベストバンキング) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 793万円 |
11 | 金融営業(個人)・リテール・FP | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 791万円 |
12 | セールスエンジニア・FAE(その他) | 電気・電子・機械・半導体 | 745万円 |
13 | セキュリティコンサルタント | ITエンジニア | 731万円 |
14 | 弁理士・特許技術者 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 725万円 |
15 | プロジェクトマネジャー・リーダー(WEB・オープン・モバイル系) | ITエンジニア | 724万円 |
16 | コンサルタント(営業・マーケティング) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 723万円 |
17 | 金融営業(代理店)・パートナーセールス | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 720万円 |
18 | 内勤営業・カウンターセールス | 営業 | 716万円 |
19 | 税理士 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 700万円 |
20 | 研究(基礎・シーズ探索・スクリーニング) | 医薬・食品・化学・素材 | 688万円 |
21 | 情報アーキテクト・UI/UXデザイナー | WEB・インターネット・ゲーム | 676万円 |
22 | 記者・ライター | クリエイティブ | 673万円 |
23 | プリセールス・セールスエンジニア | ITエンジニア | 659万円 |
24 | アナウンサー・イベントコンパニオン・モデル・俳優 | クリエイティブ | 653万円 |
25 | コンサルタント(生産・物流) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 650万円 |
25 | コピーライター | クリエイティブ | 650万円 |
27 | 土木設計 | 建築・土木 | 643万円 |
28 | コンサルタント(組織・人事) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 631万円 |
29 | 特許技術・調査 | 建築・土木 | 629万円 |
30 | コンサルタント(業務プロセス) | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 626万円 |
職種別調査データ全体の平均年収 | 562万円 |
【参考】職種別・業種別・年齢別モデル年収平均ランキング|マイナビ
転職で年収アップしやすい人の特徴
転職で年収アップしやすい人の特徴は、次のとおりです。
- 年齢が20代~40代の人
- 現年収が400万以下の人
- 業種平均より低い平均年収の会社で働いている人
- 能力が適正に評価されていない人
年齢が20代~40代の人
年齢が20代~40代の人は、転職で年収アップしやすい年代です。
以下の表は、転職による年収の変化を年齢別にまとめたものです。
20代~40代は年収アップした人の割合が40%以上と高く、年収ダウンした人の割合もほかの年代とくらべて低いことがわかります。
これらのデータが示すように、20代~40代は年収アップしやすく年収ダウンしにくい転職にもっとも適した年代と言えます。
増加した | 変わらない | 減少した | |
---|---|---|---|
15歳〜19歳 | 8.8% | 4.1% | 86% |
20歳〜24歳 | 46.5% | 18.1% | 33.2% |
25歳〜29歳 | 46.3% | 20.1% | 33.0% |
30歳〜34歳 | 48.6% | 18.4% | 32.8% |
35歳〜39歳 | 40.6% | 20.5% | 37.7% |
40歳〜44歳 | 41.7% | 20.7% | 37.4% |
45歳〜49歳 | 39.7% | 27.5% | 32.5% |
50歳〜54歳 | 27.0% | 19.1% | 53.2% |
55歳〜59歳 | 32.1% | 16.5% | 49.9% |
60歳〜64歳 | 14.6% | 24.0% | 61.2% |
65歳以上 | 18.7% | 12.3% | 69% |
現年収が400万以下の人
Geeklyが行った転職者の調査データによると、年収別の年収アップ額は以下の表のとおりでした。
転職で年収が51万円以上アップした人のうち、約半数である46%が直近年収400万円以下の転職者です。
特に転職未経験者は市場価値が現年収に反映されていない可能性があるため、転職によって市場価値に見合った年収に見直されて大幅年収アップしやすい傾向があります。
業種平均より低い平均年収の会社で働いている人
同業種の平均年収より低い会社で働いている人は、転職による年収アップの可能性が高くなります。
同業種であればこれまでのスキルやキャリアを活かしやすく、転職するだけで大幅に年収アップできる場合もあります。
あなたの会社と同業種の平均年収を比較してみたり、転職エージェントに相談して年収の目安などを確認してみると良いでしょう。
産業 | 20代 | 30代 | 40代 |
---|---|---|---|
建設 | 288万円 | 376万円 | 458万円 |
製造 | 265万円 | 347万円 | 424万円 |
情報通信 | 299万円 | 425万円 | 545万円 |
運輸・郵便 | 278万円 | 347万円 | 376万円 |
卸売・小売 | 280万円 | 375万円 | 467万円 |
金融・保険 | 308万円 | 514万円 | 672万円 |
学術研究 | 301万円 | 445万円 | 565万円 |
宿泊・飲食 | 255万円 | 322万円 | 380万円 |
生活関連・娯楽 | 269万円 | 352万円 | 417万円 |
教育 | 299万円 | 432万円 | 561万円 |
医療・福祉 | 289万円 | 368万円 | 440万円 |
産業 | 20代 | 30代 | 40代 |
---|---|---|---|
建設 | 263万円 | 293万円 | 316万円 |
製造 | 236万円 | 264万円 | 283万円 |
情報通信 | 291万円 | 363万円 | 417万円 |
運輸・郵便 | 258万円 | 287万円 | 284万円 |
卸売・小売 | 260万円 | 295万円 | 317万円 |
金融・保険 | 268万円 | 330万円 | 365万円 |
学術研究 | 286万円 | 368万円 | 396万円 |
宿泊・飲食 | 240万円 | 263万円 | 266万円 |
生活関連・娯楽 | 268万円 | 283万円 | 282万円 |
教育 | 280万円 | 344万円 | 418万円 |
医療・福祉 | 281万円 | 311万円 | 333万円 |
能力が適正に評価されていない人
能力、スキルや仕事のパフォーマンスが高いにも関わらず評価が低い人は、年収アップしやすいと言えます。
転職によって能力やスキルが発揮しやすくなったり、明確な評価制度によって評価が見直される可能性が高いためです。
「自分は正当な評価を受けていない」と感じる場合は、まずは転職活動をして自分の市場価値を確かめてみると良いと思います。
転職で年収アップするための方法
転職で年収アップするための方法は、以下の4つです。
- 職種は変えずに年収の高い業界に転職して年収アップする
- 同業界で平均年収が高い会社に転職して年収アップする
- 1ランク上の役職・役割で転職して年収アップする
- 各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする
職種は変えずに年収の高い業界に転職して年収アップする
平均年収の高い業界に転職することで、年収アップできる可能性が高くなります。
国税庁が発表した民間給与実態調査によると、2019年の平均年収は約436万円ですが、最も平均年収の高いインフラ業界(電気・ガス・熱供給・水道業)の824万円とは400万円近くの金額差があります。
職種は変えずにこれまでのキャリアを活かして、今よりも年収の高い業界に転職するのがリスクが低くおすすめです。
平均年収の高い業界については、次の「業種別平均年収」も参考にしてみてください。
業種 | 平均年収(単位:万円) |
---|---|
電気・ガス・熱供給・水道業 | 824.2 |
金融業、保険業 | 627 |
情報通信業 | 598.5 |
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業 | 517.5 |
製造業 | 513 |
建設業 | 490.6 |
運輸業、郵便業 | 435.5 |
不動産業、物品賃貸業 | 423.6 |
複合サービス事業 | 411 |
医療、福祉 | 400.8 |
卸売業、小売業 | 375.9 |
サービス業 | 359 |
農林水産・鉱業 | 296.9 |
宿泊業、飲食サービス業 | 259.6 |
【参考】 民間給与実態統計調査|国税庁
同業界で平均年収が高い会社に転職して年収アップする
同業界で平均年収が高い会社に転職するのも、効果的な年収アップ方法です。
類似したビジネスを行っていても、ビジネスモデルや企業規模、売上や利益などによって社員の平均年収が大きく異なる場合があります。
いわゆる同業他社への転職であれば、即戦力としてキャリアやスキルも評価されやすいでしょう。
株式上場している会社の平均年収は、有価証券報告書で確認することができます。
有価証券報告書は、各企業のホームページか金融庁のEDINETでも確認可能です。
1ランク上の役職・役割で転職して年収アップする
役職採用での転職は、効果的な年収アップの方法です。
なぜなら、役職採用は非役職にくらべて給与テーブルが高く役職手当が支給されるケースも多いため、大幅な年収アップが見込めるからです。
今現在役職のない人は役職採用で、役職のある人は1ランク上の役職採用での応募も検討してみましょう。
役職経験がなくても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験が評価されて役職採用となる場合も十分あり得ます。
各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする
年収には含まれませんが、企業から受けとれる各種手当(住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当など)も実質的には年収アップの要素となります。
例えば、手当の合計が月に3万円であれば、収入的には年収36万円アップしたことと同じです。
また、そのほかに残業代の扱い(みなし残業の有無や時間など)や平均昇給額なども確認して、相対的に今の年収と比較するようにしましょう。
転職で年収アップするための転職活動の4ステップ
転職で年収アップするための転職活動の進め方は、次の4ステップです。
- 自分の市場価値を知る
- 年収アップが可能な求人を探す
- 書類選考や面接の対策を充分に行う
- 年収交渉をする
自分の市場価値を知る
転職で年収アップを実現するためには、まずは自分の市場価値を知っておくことが重要です。
市場価値とは転職市場におけるニーズの指標であり、市場価値が高いほど好条件で転職できる可能性が高くなります。
市場価値は市場の需要と供給のバランスで決まるため現在の会社での評価や年収が適正とは限らず、正しい自分の市場価値を知ることが転職活動における第一歩です。
自分の市場価値を知るには、転職エージェントを利用してフィードバックを貰う、転職スカウトサービスに登録してスカウトを受けとるなどの方法があります。
転職スカウトサービスを利用するメリットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
年収アップが可能な求人を探す
続いて、年収アップが可能な求人を探します。
転職サイトや転職エージェント、転職スカウトサービスを利用すると効率的です。
求人票の賃金欄に記載されている「想定年収」が希望年収の範囲内の求人を選びましょう。
書類選考や面接の対策を充分に行う
年収アップを目指すのであれば、応募書類作成や面接にも充分な対策が必要です。
特に、職務経歴書の書き方次第で書類選考通過率が大きく左右されるため、自身のキャリアをしっかり棚卸しして強みが相手に伝わるように心がけてください。
職務経歴書の作成や面接対策に不安がある人は、転職活動のプロである転職エージェントを利用してサポートして貰うのがおすすめです。
年収交渉をする
年収アップを目指すとなると、年収交渉が必要となるケースもあるでしょう。
もちろん自分で交渉しても問題ありませんし、自信のない人は転職エージェントに任せることも可能です。
転職エージェントは年収交渉のノウハウを持っているため成功率が上がり、エージェントの報酬アップにも繋がるので出来る限りの交渉を行ってくれます。
企業に対して気をつかわなくて良い、客観的な視点や立場から推薦して貰えるといったメリットもあります。
転職で年収アップを目指すなら転職サービスの利用がおすすめ
転職で年収アップを目指すなら、転職サービスの利用がおすすめです。
転職成功者は平均4.2社の転職エージェントを利用している
リクナビNEXTの調査結果によると、転職成功者1人あたりの転職エージェント利用社数は平均4.2社です。
転職活動をしている人全体の平均利用社数が2.1社なので、成功者のほうがより多くの転職エージェントを併用していることがわかります。
1社の転職エージェント(人材紹介会社)から紹介される求人案件数は、平均して数件です。より幅広く求人を比較検討したうえで活動を進められるように数社~10社程度はご併用いただくことをお勧めしています。
【転職エージェント(人材紹介会社)利用社数】
【引用】リクナビNEXT|転職エージェント(人材紹介会社)を使った転職活動ガイド
◆転職決定者 : 平均4.2社
◆全体 : 平均2.1社
転職サービスごとの特徴とメリット・デメリット
転職サービスは大きく「転職エージェント」「転職サイト」「転職スカウトサービス」の3つに分けられ、それぞれにメリット・デメリットがあります。
例えば、転職エージェントは転職サポートを受けられたり非公開求人を紹介してもらえるメリットがある一方、自分で求人検索したり応募したりすることはできません。
次の表は、転職サービスごとのメリット・デメリットをまとめたものです。
転職エージェント | 転職サイト | 転職スカウトサービス | |
---|---|---|---|
サイト上の求人検索 | |||
非公開求人の有無 | |||
キャリアアドバイザーによる推薦状 | |||
企業からのスカウト | |||
転職サポート |
- 転職エージェント
・職務経歴書の添削や面接対策などの転職サポートを受けられる
・非公開求人や独占求人を紹介してもらえる
- 転職サイト
・自分で求人を検索して応募できる
- 転職スカウトサービス
・企業やヘッドハンターからスカウトを受けとれる
複数転職サービス併用が転職成功の近道
複数の転職サービスを併用することでそれぞれのメリットを受けられるため、求人の選択肢が広がり、転職成功の可能性を高められます。
「転職エージェント」「転職サイト」「転職スカウトサービス」を併用すれば、転職サイトで希望条件から求人を検索し、転職エージェントの非公開求人にも応募ができ、転職スカウトサービスで企業からのスカウトを受けとることが可能です。
「総合型転職エージェント」「特化型転職エージェント」「転職スカウトサービス」「転職サイト」のそれぞれで1社以上、計4社以上を併用するのがおすすめです。
転職サービス | 特徴 | 代表的なサービス |
---|---|---|
転職エージェント (総合型) | 業界・職種を問わず幅広い求人を保有している転職エージェント | リクルートエージェント マイナビエージェント |
転職エージェント (特化型) | 業界・年代・職種などに特化した専門性の高い転職エージェント | JACリクルートメント マイナビジョブ20’s |
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ビズリーチの評判や口コミについて詳しく知りたい人は、こちらの記事を参考にしてみてください。
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運営会社 | 株式会社ジェイエイシーリクルートメント |
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非公開求人数 | 非公開 |
ターゲット | ミドル・ハイクラス層 |
利用料金 | 無料 |
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転職で年収アップを決定する要素
転職で年収アップを決定する要素は、おもに次の5つがあげられます。
年収アップには、その人の能力やキャリアなどとあわせて、次の要素も大きく影響します。
- 現行年収
- 求人票の想定年収
- 希望年収
- 給与テーブル
- 役職
現行年収
現行年収は、オファー年収を決定する上で最も分かりやすい基準の一つです。
なぜなら、今在籍している会社がすでに認めている価値が「現行年収」だからです。
そのため、オファー年収が現行年収を大きく下回ることは少なく、下回った場合でも年収交渉は比較的成功しやすいと言えます。
採用企業にとっては、現行年収以上の条件でオファーしないと自社に入社して貰うのが難しいためです。
求人票の想定年収
オファー年収は、基本的には求人票に記載されている「想定年収」の範囲内で提示されます。
企業が求める能力やキャリアに達していないと判断された場合には、オファー年収を下げて内定が出るケースもあります。
求人情報を探すときは、希望年収が想定年収の範囲内であることを確認しましょう。
希望年収
希望年収は、自分で自由に設定できます。
ただし、基本的には求人票の想定年収の範囲内にすることをおすすめします。
企業では人員計画などで人件費の予算が組まれているため、求人票の想定年収を超える条件での採用は難易度が高くなるからです。
希望年収を高く設定し過ぎると、採用のハードルが上がるリスクがあるので注意が必要です。
給与テーブル
多くの企業では人事制度の中で「給与テーブル」が設定されています。
給与テーブルとは、職層ランクに応じて給与を定めたもので、等級ごとの給与額と役割が決められています。
転職では、採用担当者が内定者の能力やキャリアなどをもとに給与テーブルに割り当てることで、給与が決定します。
役職
役職は一般的に給与テーブルとも相関関係があり、役職の有無は年収を大きく左右します。
役職者の経験がなかったとしても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験がある場合は、役職枠で転職することで大幅な年収アップを狙えます。
また、役職が付かなかったとしても、それに準じた役割が期待できる場合は、年収に反映されることもあります。
転職での希望年収の相場
転職活動を始めるときに、希望年収をいくらにするか迷う人も多いのではないでしょうか。
転職の希望年収の相場は、現行年収プラス30~50万円程度に設定している人が多いようです。
転職での年収アップ相場は前職比10~20%アップということからも、現行年収の100~120%程度が無難と言えるでしょう。
転職で希望年収を聞かれたときの答え方
転職の面接などで希望年収を聞かれた場合、希望額を伝えながらリスクにも配慮する必要があります。
大幅アップ年収の提示はリスク
現年収から大幅な年収アップの金額を提示するのは、選考を通過するうえでリスクになる場合があります。
なぜなら企業には給与テーブルが規定されており、各給与レンジで求められる仕事の役割や能力が決まっているため、希望年収に対して能力やスキルが不足していると判断されるケースがあるためです。
少しでも年収を上げたい気持ちはわかりますが、内定前の段階での大幅年収アップの提示は控えたほうが無難だと言えます。
最低年収と希望年収を2段階で伝える
それでも希望年収を伝えたい場合は、最低年収と希望年収を2段階で伝えます。
そうすることで希望年収も伝えつつ、能力・スキル不足による足切りのリスクを軽減することが可能です。
最低年収は、特別な事情がなければ現年収を伝えれば問題ありません。
例えば、「希望年収は●●万円ですが、現年収の●●万円以上で検討いただけると有難いです」のように伝えましょう。
年収アップの交渉はオファー面談で可能
具体的な年収アップの交渉は、オファー面談で実施することが可能です。
オファー面談は企業が採用意思を持って労働条件を提示する場のため、選考プロセスとは立場が一転し、応募者優位で交渉を進めることができます。
オファー面談の段階では、企業は「いかにして自社に入社して貰うか」というマインドに切り替わっているため、具体的な根拠を示すことで年収アップの可能性を高められます。
転職で年収アップに成功した事例
SNS上で実際に投稿されている転職の年収アップ事例を紹介します。
年収50万円アップ以下の事例
年収50万円アップ以上の事例
年収100万円アップの事例
年収200万円アップの事例
転職での年収アップに関するよくある質問
- 転職の面接で年収アップの交渉は可能?
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転職の面接で年収アップの交渉をすることは可能です。
ただし、基本的には内定が出た後(オファー面談など)で交渉をしたほうがリスクが少なく、年収アップの確率も高くなります。
- 履歴書に希望年収は記載すべき?
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履歴書に希望年収を記載すること自体は問題ありません。
書類選考で不合格になるリスクを下げるには、求人票の「想定年収」の範囲内で記載するか「貴社規定に準じます。」と記載するのが無難です。
- 希望年収はどのタイミングで伝えるのがいい?
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希望年収は企業から聞かれたタイミングで伝えましょう。
聞かれていないタイミングで自発的に伝えるのは控えたほうが無難です。
- 希望年収は高めに言ったほうが得?
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希望年収を高めに設定するとその年収に見合った能力を求められるため、内定の難易度も高くなります。
戦略にもよりますが、まずは内定を獲得することに注力したほうが効率的だと考えられます。
- 年収交渉をどうしたらいいのかわからない
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年収交渉をどうしたらいいのかわからない、自信がない人は転職エージェントに年収交渉を代行して貰うことも可能です。
まとめ:転職の年収アップ相場は10~20%アップ!希望年収の相場や聞かれたときの答え方を解説
この記事では、年収アップや希望年収の相場、効果的な年収アップ方法などについて解説してきました。
この記事のまとめ
- 転職の年収アップ相場は10~20%アップで、年収アップ額の平均は60万円程度
- 転職で年収アップした人の割合は全体の約4割
- 転職で年収アップした人の約7割が10%以上の年収アップに成功している
- 転職成功者は平均4.2社の転職エージェントを利用している
- 転職での希望年収の相場は現年収の100~120%程度
これまで解説してきたように、転職者の約4割が年収アップしており、そのうちの約7割が10%以上の年収アップに成功しています。
そのため転職の年収アップ相場である10~20%アップは、現実的に十分目指せる範囲と言えます。
転職活動自体にはリスクはまったくないので、トライしてみる価値は十分あるでしょう。
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